太陽光発電の基礎知識
太陽光発電はトクか損か？太陽光発電導入にかかる【初期費用】
地球温暖化対策の主力として注目されている太陽光発電のメリットはよくわかるが、現実に個人の家の屋根に設置したときに、経済的にもとがとれるのでしょうか。
気になるところですね。
『太陽光発電にした場合、何年でもとがとれるのか！』
これを計算するためには、以下のような考え方で計算していきます。
まず、太陽光発電を導入するためにかかる【初期購入価格】があります。
一方、太陽光発電にすれば、自家発電しますので、本来なら電力会社に支払うはずの電気代を支払わないですむようになります。
この、本来ならば払うべき【電気代】と【初期購入価格】が何年間で相殺されるか？
が『損益分岐点』、つまり、もとがとれるかとれないかの分かれ道、ということになります。
したがって『損益分岐点』を計算式にすると・・・
「初期費用」÷「年間の削減光熱費」＝ 償却年数 となります。
考え方は単純です。電力会社に払うはずの電気代が、太陽光発電の機器を買った金額になるまでに、何年かかるかを計算すれば良いわけです。
また、太陽光発電とオール電化を併用したと想定すると、今まで支払っていた「ガス代」「灯油代」も削減したコストになりますので、忘れずに加算してください。
まずはじめに「太陽光発電」にかかる【初期費用】についてみていきましょう。
必要となる経費は、太陽光発電の設備一式とこれらの設置工事費となります。
★太陽電池モジュールとその他周辺設備
(1)パワーコンディショナー (2)コントロールパネル
(3)屋内分電気版 (4)売電買電メーター
太陽電池モジュールは、発電容量2kw.3kw.4kw.と様々あります。
容量の大きい設備の方が、全体的な価格は高くなるのですが「1kw.あたりの価格」は、発電容量の大きい設備ほど下がります。
なので、大きい容量の方が割安ということになるのです。
であれば、発電kw.数が大きい設備ほど発電量は増えますので、大きいものを設置したいところですが、この大きさは、屋根の形状・面積・建物の方位など諸条件から決まってきます。一般的には4.01kw.の発電容量が多く採用されているようです。
また、太陽光発電を設置する際には、経済産業省の補助金制度や地方自治体での補助金制度を利用することができます。
これらの制度を利用することで、初期費用を安くすることができます。
【参考】財団法人・新エネルギー財団太陽光発電補助制度について
これらの条件をベースに【初期費用】を試算すると、
例えば、セキスイハイムの新築で4.01kw.の容量のものを設置し、さらに補助金を利用した場合は、発電容量1kw.あたり・40万前後となってきます。
その他、初期費用以外にかかるコストは以下になります。
パワーコンディショナーのメンテナンス費用として10年ごとに補修または交換が必要。
補修費は 約\40,000／1回 目安
以上が太陽光発電導入にかかる【初期費用】となります。
